ソラナ、集団訴訟で法的審査の対象に

ソラナとPump.funは、ミームコインだけでなく、ネットワーク全体の技術基盤そのものに疑問を投げかける集団訴訟の中心に立たされている。

2025年は、ミームコインが本格的に金融の主流へと入り始めた転換点の年となった。ドージコインETFの上場や、Bonkを基盤とした金融商品への関心の高まりにより、投資家はこれまで高リスクで投機的と見なされてきた資産を、改めて評価するようになっている。

こうした流れの中で、特に存在感を示したのがソラナのネットワークだ。Official Trump や Melania Meme といったプロジェクトは、ソラナを高速かつ大量取引に適したプラットフォームとして確立させ、ミームコインに理想的な環境であることを示した。しかし、この急成長はユーザーだけでなく、法的当局の注目も集める結果となった。

米国の連邦裁判所は、Pump.fun、Solana Labs、そして同ネットワークに関連する複数のプロジェクトに対する集団訴訟を正式に認めた。訴状では市場操作が主な争点とされているが、問題は個々のトークンにとどまらない。訴訟の核心は、ソラナの極めて高速かつ効率的なアーキテクチャという、ネットワークの根幹技術そのものに向けられている。

原告側によれば、こうした技術的特性が、内部関係者による新規ミームコイン発行への早期アクセスを可能にしたとされる。その結果、供給量が一部に集中する構造が生まれた。PUMPトークンの場合、上位10の保有者が流通量のおよそ70％を保有しているとされ、個人投資家の参加を制限し、価格形成にも大きな影響を与えている。

PUMPは現在、ICO価格である0.02ドルを約3.15％下回る水準で取引されている。原告は、供給量が意図的に抑えられ、市場操作によって損失が個人投資家に押し付けられたと主張している。ただし、彼らはPUMPをあくまで表面的な問題にすぎないとし、本当の争点はソラナ・エコシステム全体の仕組みにあると強調している。

もし裁判所がこれらの主張を認めた場合、その影響は単一のプロジェクトにとどまらず、ソラナのネットワーク全体、さらには関連するすべての事業体にまで及ぶ可能性がある。